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CMでお馴染みのふるさと納税サイト【さとふる】

ふるさと納税見直し!新制度でもお得な返礼品をチェック!【最新ニュース随時更新】

   

2018年9月11日に、総務省から「ふるさと納税に係る返礼品の見直し状況についての調査結果(平成30年9月1日時点)」が公表されました。
ニュースで野田聖子総務大臣(当時)が会見しているのを見た方もいらっしゃるのでは?

それから約9か月。ふるさと納税の制度自体が2019年6月1日から新しくなることになりました。
残念ながら、新制度では大阪府泉佐野市を始め4市が税制優遇から除外されてしまいました。
ですが!
本記事では、最新情報を随時公開しながら、これまでのニュースと制度について振り返り、
返礼品の見直し後でも非常にお得でぜひチェックしておきたい返礼品!
についても徹底解説していきます!

ふるさと納税ニュースはまだまだ熱い!最新情報をチェック!

総務省がふるさと納税返礼品の規制に関する法改正を施行させました。
一方で、新制度の税制優遇対象外となった大阪府泉佐野市では総務省の第三者機関に不服を申し出!!
まだまだ、ふるさと納税の関連ニュースからは目が話せません。
また、最新版のお得な返礼品はどんなものがあるのか??も気になりますよね。
最新情報を今すぐチェックしましょう!!

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さとふる

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目次

「ふるさと納税」ルール違反の自治体は制度対象外へ!自治体の反応は?

2018年12月27日追記
2018年9月11日、野田聖子総務大臣(当時)の会見にて、「ふるさと納税は存続の危機」とまで表現されました。
下記詳しく解説しますが、返礼品の価格が寄附額の3割を超えるもの・地場産以外のもの・商品券等と言った返礼品について、
総務省ではたびたび「ふるさと納税の趣旨に反する」として自粛要請を行ってきました。

2015年から度々注意をしてきているものの、改善がなされない自治体については、今後ふるさと納税制度の対象外にする可能性も示唆しています。
また、来年以降は法律を改正し、ふるさと納税の返礼品に規制を行うことも検討されています。

この発言に困惑しているのは、もちろん自治体の方です。法律は実際に改正されてみないと対応のしようがないですし、
また、総務省要請に従わない自治体として名指しされた自治体の一つである大阪府泉佐野市は、副市長の会見で不快感を示しました。


(写真は大阪府泉佐野市の八島弘之副市長)
八島副市長は、総務省が一方的に「3割」という返礼品割合を決めていることやその根拠が明示されていないことに疑問を呈し、
全自治体が納得する制度作りをするために総務省と議論をすることを求めています。

2018年11月現在では7団体が「返礼割合3割以上」かつ「地場産以外の返礼品取り扱い」!

2018年12月27日追記
2018年11月16日、総務省は9月の会見から約2か月経った11月1日付での返礼品の改善状況について公表しました。
それによると、
下記、25団体が今だ「返礼割合3割以上」であるとしています。(9月公表時は246団体)


総務省 より
また、下記の73団体が地場産以外のものを返礼品としていると言います。(9月公表時は190団体)


総務省 より
また、7団体が「返礼割合3割以上」かつ、「地場産以外の返礼品取り扱い」の自治体であると言います。
それが、下記の通りです。
大阪府泉佐野市、宮城県多賀城市、新潟県三条市、和歌山県高野町、福岡県上毛町、福岡県福智町、沖縄県多良間村
これらの団体の動向や、法整備がどのように行われるのか、今後も注目が集まりそうです…!

今後はふるさと納税サイトのポイント還元も返礼割合に!?

2018年12月27日追記

産経新聞(2018年12月21日)によると、総務省がふるさと納税の寄付額の一部を、アマゾンジャパンの買い物に利用できるギフト券で還元している自治体を規制すると言います。
今、CM等でも話題で、「へそくりガイド」でも取り上げている各るさと納税サイトのアマゾンギフト券の還元キャンペーンも規制対象になる可能性が高まってきました…!


総務省では、返礼品の額とアマゾンギフト券などの還元額の合計が3割を超えた場合も法規制の対象とすることも検討しているそうです。
総務省は12月20日、各都道府県に対して、アマゾンギフト券の還元キャンペーンを実施している北海道八雲町など20自治体を明記した文書を送付。
還元キャンペーンを実施するふるさと納税サイト側と自治体との契約内容、各自治体がこのキャンペーンで負担した費用などの回答を求めているのだとか。
回答結果を受けて、返礼品の額と還元額の合計が3割を超えた自治体を公表し改善を求めることになりそうです。

ふるさと納税返礼品の見直しは早ければ2019年4月1日には完了!?

2019年1月10日追記
日テレNEWS24 より
ふるさと納税の返礼品制度の見直し・規制強化に関する法改正の準備を進めている総務省。
早くて2019年4月1日の施行を目指しているとのことです。
ということは、移行対応期間が儲けられなかった場合、4月1日にはお得な返礼品が消えてしまう!
ということになります。
2018年分のふるさと納税をし終えたばかりの人も、2019年分のふるさと納税の対応は早めに行いましょう!!
ちなみに、2018年11月現在で
「返礼割合3割以上」かつ、「地場産以外の返礼品取り扱い」の自治体として名指しされた7自治体のうち、
宮城県多賀城市は2018年年内いっぱいでの見直しを発表、新潟県三条市では見直しの準備中となっています。

では、具体的にどんな自治体に寄附をするとお得になるのでしょうか?
総務省 より
総務省が2018年12月27日公表したところによると、
下記の団体が、最新版としてふるさと納税サイトのポイント還元を含めて返礼割合が3割を超えている自治体としています。

また、下記が最新版の地場産以外のものを返礼品として扱っている自治体とのことです。


上記の名指しされている自治体は、2019年4月1日の法改正施行を見据え、
2019年3月までに返礼品の見直しを行う可能性が大いにあります!!
早めのチェックをお勧めします!!!

総務省から「ふるさと納税新制度」の指定制度について公表!

2019年4月16日追記
2019年4月1日付で総務省がふるさと納税新制度について公表 しました。
それによると、2019年6月1日から新制度とすることとされました。

具体的には、総務大臣が以下の基準に適合した地方団体をふるさと納税(特例控除)の対象として指定する仕組みです。

  1. 寄附金の募集を適正に実施する地方団体
  2. (①の地方団体で)返礼品を送付する場合には、以下のいずれも満たす地方団体
  3. 返礼品の返礼割合を3割以下とすること
  4. 返礼品を地場産品とすること

(総務省 ふるさと納税サイト より)
この制度により、どれだけの自治体が許可されるのか、許可されない自治体はあるのか注目されます。
また、上記のルールの詳細についても公表しているのですが、
そのルールについてこれまで反発していた自治体はどのような対応となるのか注目です。

ふるさと納税新制度公表を受け、大阪府泉佐野市が独自のふるさと納税サイトを開設!

2019年5月10日追記
総務省のふるさと納税新制度公表を受け、
度々その制度の決め方について疑問を呈してきた大阪府泉佐野市が、これまでのふるさと納税サイトでの返礼品取り扱いをやめ、
市独自にふるさと納税サイト「さのちょく」を4月26日にOPEN!
6月1日以降のふるさと納税制度がどのようなものになるか疑似体験できることをコンセプトに、
寄附する側にもその内容を考える機会になる返礼品構成になっています。
サイトはこちら から。
※上記サイトでは2019年6月現在、ふるさと納税はできませんが、泉佐野市のふるさと納税に対する主張が確認できるものとなっています。

2019年6月からふるさと納税新制度スタート!大阪府泉佐野市など4自治体が制度除外自治体に

2019年5月16日追記
時事ドットコム より
総務省が2019年6月からスタートするふるさと納税の新制度での対象自治体を発表しました。
対象自治体から辞退している東京都以外の1,787自治体(道府県・市町村)のうち、総務省の指定から除外されたのが下記の4自治体でした。

大阪府泉佐野市・静岡県小山町・和歌山県高野町・佐賀県みやき町

上記4自治体と東京都には2019年6月1日以降ふるさと納税をしてもふるさと納税の税制優遇が受けられないことになります…!
また、多くの自治体はふるさと納税対象自治体として2020年の9月末までの対象指定となっていますが、
43市町村では2019年9月末までの4か月間の対象指定となっている自治体もあります。
状況によっては上記43自治体の中から、2019年10月以降、指定除外となる自治体が増加する可能性も!?
今後も動向が注目されます。

大阪府泉佐野市が総務省第三者機関に不服申し出!

2019年6月6日追記
ライブドアニュースより
2019年6月1日から始まったふるさと納税の新制度で税制優遇対象外自治体とされた大阪府泉佐野市。
同市の千代松大耕(ちよまつ・ひろやす)市長が6月4日に会見を開き、
除外を不服として総務省の第三者機関「国地方係争処理委員会」に審査を申し出ると発表しました。
記者会見で、市長は法治国家では許されない権力の乱用と総務省の対応を批判。
今後の審査結果にも注目が集まります…!

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「ふるさと納税返礼品の見直し」はなぜあったのか!?

今回のニュースをいきなり見た方は、
「ふるさと納税、なくなっちゃうのかな?」ですとか、「お得じゃなくなるんだ」 という感想を持たれたのではないかと思います。
ふるさと納税の返礼品の見直しはなぜあったのかを考える上で、ふるさと納税の成り立ちを知る必要があります。
まずはその点から説明していきましょう。

「ふるさと納税」はなぜスタートしたのか?その成り立ちは?


(総務省HP より)

ふるさと納税の制度が開始されたのには「地方の人口減少」が大きく関係しています。
地方で生まれ育っても、今はそこを離れ、都市圏などで生活をしているという人も多いでしょう。
すると、住民税などの地方税は住んでいる自治体に支払うことになります。
税金を使って教育を受け、育っていった若者がそのふるさとに納税という形で還元がされない。
上記の絵のようなイメージを持つといいかと思います。
地方の人口減少による税収減は地方の深刻な問題でした。

そこで創設されたのがふるさと納税なのです。

ここで、総務省 が紹介している「ふるさと納税の意義」をご紹介します。

ふるさと納税には三つの大きな意義があります。

第一に、納税者が寄附先を選択する制度であり、選択するからこそ、その使われ方を考えるきっかけとなる制度であること。
それは、税に対する意識が高まり、納税の大切さを自分ごととしてとらえる貴重な機会になります。
第二に、生まれ故郷はもちろん、お世話になった地域に、これから応援したい地域へも力になれる制度であること。
それは、人を育て、自然を守る、地方の環境を育む支援になります。
第三に、自治体が国民に取組をアピールすることでふるさと納税を呼びかけ、自治体間の競争が進むこと。
それは、選んでもらうに相応しい、地域のあり方をあらためて考えるきっかけへとつながります。
さらに、納税者と自治体が、
お互いの成長を高める新しい関係を築いていくこと。
自治体は納税者の「志」に応えられる施策の向上を。
一方で、納税者は地方行政への関心と参加意識を高める。
いわば、自治体と納税者の両者が共に高め合う関係です。

さとふる

ふるさと納税の返礼品は何が問題なのか?

自分のふるさとや応援したい自治体へ寄附を行うと、自己負担額2,000円以外の全額が基本的には所得税と翌年の住民税から控除される。

実際に自分が自治体に納める金額はほぼ変わっていないが、寄附金と納税という形で納税先が増える。

寄附をもらった自治体は、それを自分の自治体の住民に還元できる。

これがふるさと納税の基本的な仕組みです。
ただし、単に自治体に寄附をしてください!だけでは
よっぽどの志があるか、住んでいる所がすごく嫌いでもない限りまず寄附はしないですよね(笑)

そこで考えられたのが返礼品です。
例えばその自治体での生産物(地場産の農作物や畜産・魚介類など)や、その自治体での産業の商品を返礼品とすることで
その土地の産業を活性化するということも当初の目的でした。

しかし、

  • 商品券や旅行券など直接その地方の産業に寄与しない返礼品が増加
  • それを転売している納税者がいることが発覚
  • 地方の財源確保が目的だったのに高額の返礼品や、寄附額の半額以上相当の返礼品を送っている自治体が多発

と言った問題がでてきました。
我々ふるさと納税を使う人間にとっては非常にありがたいのですが、
これまでご説明してきた経緯から考えると問題であることはわかっていただけると思います(苦笑)。
そこで、これまで総務省は複数回通知をして

  • 寄附額の3割を超える返礼品にしてはいけない
  • ギフト券・商品券等を始め、地場産品以外のものを返礼品にしてはいけない

としていました。
これを守っていない自治体については昨年と本年の4月に個別に通知し、改善を求めていたのですがそれが行われず公表されたのが先日のニュースだったという訳です。

さとふる

ふるさと納税返礼割合の高い自治体とは?

では、こうした問題となっている「ふるさと納税の返礼割合の高い自治体」とはどんな自治体なのでしょうか?
裏を返せば、私たちにとっては「お得な返礼品を出し続けてくれていた自治体」と言えます・・・
総務省の公表 によれば、

返礼割合3割超の団体は着実に減少しているが、9月1日時点で246団体(全体の14% 1,788団体)が残っている。

とし、下記の自治体が特にふるさと納税の受入額も多く、返礼割合が3割を超えている自治体になります。

自治体名H29年ふるさと納税受入額H30年3月時点の返礼品割合
茨城県境町21.6億円65.0%
岐阜県関市14.1億円53.3%
静岡県小山町27.3億円40.0%
滋賀県近江八幡市17.6億円37.9%
大阪府泉佐野市135.3億円50.0%
福岡県宗像市15.6億円48.6%
福岡県上毛町12.0億円45.0%
佐賀県唐津市43.9億円52.0%
佐賀県嬉野市26.7億円65.0%
佐賀県基山町10.9億円50.0%
佐賀県みやき町72.2億円49.0%
大分県佐伯市13.5億円43.9%

これまで「へそくりガイド」でも多くご紹介してきた「お得な返礼品」を準備していた自治体ばかりです・・・!
これらの自治体の返礼品は早々に見直される可能性が高いので、はやめのチェックをお勧めします!!!

ふるさと納税で今すぐ寄附!新制度でお得な返礼品!

というわけで、ここからは駆け込みでぜひふるさと納税しておきたい、
これまでご紹介してきた返礼品の中からお得な返礼品をご紹介していきます!

ふるさと納税新制度でもお得な返礼品はある!

2019年6月6日追記
6月1日~のふるさと納税新制度により、4自治体の優遇除外はありましたが
まだまだお得なおススメ返礼品を中心に下記に紹介!
返礼品割合は3割と決められているのですが、それは自治体の調達割合!
市場価値にしたらそれ以上なので、しっかり返礼品を見極めればお得なものがまだまだ沢山あります!!!
絶対にチェックです!!!

黒毛和牛赤身(モモ)切り落とし1kg 鹿児島県垂水市

ふるさと納税サイト「さとふる」さんで1万円の寄附をすると頂ける返礼品!
黒毛和牛赤身(モモ)切り落とし1kgもらえちゃうという、お得度◎の返礼品です!!

薄切りにしてありますので、肉じゃがなどにはもちろん、
すき焼きやしゃぶしゃぶなど、料理全般にお使いいただけます。
使い勝手の良いように125gずつ仕切りがありますので、
いろんな調理法で黒毛和牛のとろける旨みを是非ご賞味ください。

さとふる より
とあるように、500gずつ、2パック冷凍で送られてくるのですが、使いやすいように125gずつ仕切りがあります!
ぜひチェックしてみてください!

くわしくはこちら 

さとふる 鹿児島県垂水市の返礼品 

北海道根室産 花咲がに450g~550g×2尾 北海道根室市


ふるさと納税受入額ランキングで上位常連、北海道根室市から花咲ガニをご紹介します!
寄附額1万円で1尾450~550gの花咲ガニが2尾届くのでとてもお得です。
根室特産の花咲ガニを茹で上げ急速冷凍し旨みを閉じ込めているので
濃厚な甘みと高級感のある味わいが楽しめるんだとか!
カニ好きにはたまらない返礼品です!

花咲がに450g~550g×2尾はこちら 

さとふる 北海道根室市の返礼品 

ふるなび 北海道根室市の返礼品 

北海道といえば!【海鮮丼の具】 北海道千歳市

北海道の海の幸としておなじみのウニやカニなどがふんだんに乗った海鮮丼の具が登場
解凍した具材をご飯に乗せるだけで、お手軽に海鮮丼ができあがり、一気にリッチな気分になれます。
こちらは寄附額1万円でゲットできます!
冷凍で届けられるので、いつでも食べたいときに解凍できるのも魅力の一つです。ぜひチェックしてみてくださいね。

海鮮丼の具はこちら

どんぐりの恵み豚 スライス粋 3.9kg 宮崎県都城市


こちらもふるさと納税受入額ランキングの上位常連、宮崎県都城市
都城市の返礼品はお得で魅力的な食品が多いことが挙げられます。
今回ご紹介する「どんぐりの恵み豚」は都城市の穏やかな気候で健康に育った豚の恵みを頂く、おいしい豚肉。
「どんぐり」の由来は、『山の幸を凝縮した味を求め、試行錯誤を繰り返すうち、「どんぐり」に辿り着き、ジャパンミート 株式会社の飼料と組み合わせたところ、コクがあるのにさっぱりとした味の豚肉になりました。』とのこと。
健康に育った豚は特有の臭いも少なく、飼料のこだわりによってピンク色の赤身に脂身も歯切れが心地よい味。
このこだわりが認められ「宮崎ブランドポーク認定」もされている豚肉が寄附額2万円でなんと3.9キロも頂けます
是非試してみてくださいね!

どんぐりの恵み豚3.9kgはこちら

さとふる 宮城県都城市の返礼品

黒毛和牛「切り落とし」1300g 佐賀県上峰町

15,000円の寄附で黒毛和牛1300gを返礼品として届けていただけるという佐賀県上峰町
2016(平成28)年度ふるさと納税受入額ランキングで5位と、人気の高い自治体です。
上峰町は、佐賀牛や有明鶏などのブランド肉はもちろん、うなぎなどの海産物
野菜など、魅力的な食品の返礼品がたくさんあります!
特に畜産については、「全日本牛枝肉コンクール最優秀名誉賞」を受賞するほど非常に盛んです。

こちらは九州産の黒毛和牛を創業48年の老舗精肉店が目利きしたもの。
650g×2パックと、使いやすい形にして冷凍にして届けてくれます!

詳しくはこちら 

さとふる 佐賀県の返礼品

ふるなび 佐賀県上峰町の返礼品 

【旬の海の幸】長崎出島屋お任せ訳 あり干物“メガ盛りたっぷり24枚” 長崎県長崎市


こちらは、長崎県長崎市に1万円の寄附をすると頂ける返礼品。
長崎出島産の干物が24枚以上入っているという、なんとも太っ腹な返礼品です。
鯵、鯖、さわら、かます、れんこ鯛、いか等々の、その時の旬の魚介類を干物にしているので味は申し分なし
このお得さの秘密は「訳あり品」であるということ。
身が割れ、目なしなどのキズ品のことを「訳あり品」と言うのだそうです。
でも味は、正規品と全く同じ!だったらお得な方がいいですよね。
魚種ごとに袋詰めしてあるようなので、保存にも便利。
賞味期限も冷凍60日とのことなので、ゆっくり食べても大丈夫ですよ!

干物メガ盛りはこちら

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ニュースでもまだまだ話題の、ふるさと納税の返礼品の見直し。
なぜこのような問題が起こっているのか、今ふるさと納税すべきお得返礼品をご紹介してきました。
ふるさと納税の制度に照らせば必要な是正かと思いますが、私たちにとっては大打撃。
でもまだふるさと納税のお得返礼品はあるのでしっかりチェックしましょう!

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